配賦後の損益は全社費用を含めた姿ですが、部門が直接生む利益とは分けて確認します。配賦基準を変えるだけで評価が変わる部分と、現場で改善できる部分を整理しましょう。
直接費と共通費を分ける
その部門に直接結び付く費用を先に集計し、全社で使う費用は別に示します。どちらにも分類し得る費用は、管理の目的に合わせてルールを決めます。部門ごとに都合の良い分類を使うと比較できないため、定義をそろえます。
配賦基準の意味を確認する
売上、人数、面積などの基準は、費用の発生と関係があるかを考えて選びます。売上が増えただけで本部費の負担が急増する表では、改善の成果が見えにくくなる場合があります。精密さを追いすぎず、基準の理由を説明できることを大切にします。
撤退判断では残る費用も見る
部門を閉じても、本部の家賃や人件費が同じだけ減るとは限りません。配賦後赤字だから閉じれば全社利益が改善すると考えず、実際に減る費用と失う利益を比べます。共通費は見えなくせず、全社として適正かを別途確認します。
自社で確認する項目
- 直接利益と配賦後利益を併記した
- 配賦基準を説明できる
- 部門をなくしても残る費用を確認した
本稿は一般的な実務解説です。計算例は単純化した説明用で、顧客の支援実績や成果を示すものではありません。